リース料金は、基本的に月額で支払います。
月額リース料は、リースする機械設備の価格に、「月額リース料率（％）」を掛けたもので算出されます。
リース料率の設定は、期間固定資産税や利益、保険料や金利を考慮して計算され、リース会社が決定します。
したがって、通常のファイナンス・リースでは、その機器を一括で購入する場合より支払い総額が割高になります。
（残価設定ができるオペレーティング・リースの場合は、残価が高額な場合などに、購入価格より割安になることがあります。）
しかし、割高になったとしても、リースには以下のようなメリットがあるため、企業はリースを積極的に利用しています。
●機械設備を購入する資金を一括で用意する必要がなく、常に最新設備を導入することができる。
●固定資産税（償却資産税）を納付しなくてもよい。
●中小企業であれば、固定資産管理の手間が省けるなど、事務作業が軽減される。
●相場的に見てレンタルよりリースの方が料金が安い上、資金管理も容易になる。
●金利の変動リスクを回避できる。
●リース契約期間満了時に、返却か再リースかを選択することもできる。
とはいえ、リースはレンタルと違い、リース期間内の中途解約は禁止されており、中途解約する場合は違約金が必要になります。
また、大企業ではリース会計を行うため、事務作業の軽減はさほど望めない場合があるようです。
固定資産税も、納付の必要はなくなりますが、実際はリース料率に含まれることになります。